フルタイムって何時間働くの?バイト・パートでも該当する?

「フルタイム勤務」という言葉を聞くと、多くの人が正社員の働き方を思い浮かべるかもしれません。しかし実際には、アルバイトやパートの求人情報でもこの表現がよく使われています。そのため、「具体的に何時間働けばフルタイムになるのか」「パートやバイトでも該当するケースがあるのか」といった疑問を抱く方も多いでしょう。

本記事では、フルタイムにおける労働時間の基準や法律上の解釈、さらにアルバイト・パートがフルタイムとして扱われる条件などについて、詳しく分かりやすく解説していきます。

目次

フルタイムは何時間働くのが一般的?

一見、明確な基準がありそうな「フルタイム」という言葉ですが、実は日本の法律において直接的な定義が定められているわけではありません。しかし一般的には、労働基準法で定められている「法定労働時間」をベースとして捉えられるケースがほとんどです。

労働基準法が示す労働時間の上限

労働基準法により、日本国内での労働時間の上限は以下のように義務付けられています。

  • 1日あたり: 8時間まで
  • 1週間あたり: 40時間まで

この「1日8時間・週40時間」という上限が、いわゆるフルタイム勤務を測る一般的な基準となっています。そのため、多くの会社では「週5日勤務・1日8時間労働」の勤務形態をフルタイムと位置づけています。

フルタイムに休憩時間は含まれる?

勤務中の休憩時間は、労働時間からは除外して計算されます。例を挙げると、「朝9時から夕方18時まで(うち1時間は休憩)」という拘束時間の場合、実質的な労働時間は8時間となるため、フルタイム勤務に該当することになります。

フルタイムを1日・週・月で見ると何時間?

フルタイムの働き方をより具体的にイメージできるよう、1日、1週間、1ヶ月といったそれぞれの期間における労働時間の目安を整理してみていきましょう。

1日あたりのフルタイム時間

一般的な企業における1日あたりのフルタイムの労働時間は、およそ7時間〜8時間です。職場によっては「1日7時間」をフルタイムと規定しているところもありますが、基本的には「8時間」をベースとしているケースが大半を占めます。

週・月単位での労働時間の目安

それぞれの単位で見ると、目安は以下のようになります。

  • 1週間: 35時間〜40時間程度
  • 1ヶ月: 約150時間〜170時間程度

月ごとの稼働日数は暦(祝日や土日の数)によって変動しますが、フルタイムで働く場合の月間労働時間は、おおむね160時間前後が平均的な数字となります。

バイト・パートでもフルタイムになるの?

「フルタイム=正社員」というイメージが定着していますが、実はアルバイトやパートといった非正規雇用であっても、勤務条件によってはフルタイムとして扱われることがあります。

雇用形態より重視されるのは「労働時間」

フルタイムに該当するかどうかを決める上で重要なのは、正社員やパートといった「契約上の雇用形態」ではなく、実際に「どれだけの時間働いているか」という点です。

したがって、たとえアルバイトやパートという肩書きであっても、週5日・1日8時間のペースでシフトに入っていれば、勤務の実態はフルタイムそのものだと言えます。

求人情報にある「フルタイム可」の意味

アルバイトなどの募集要項で目にする「フルタイム可」や「フルタイム歓迎」というフレーズは、主に以下のようなニュアンスを含んでいます。

  • 長時間のシフトをこなせる
  • 曜日を問わず安定してしっかりとシフトに入れる

つまり、これは「正社員としての採用」を直接意味しているのではなく、「フルタイムと同じくらいの時間帯・日数で働ける人を求めている」という意味になります。

フルタイムと残業時間の関係

フルタイムで働くことと「残業(時間外労働)」は一緒に捉えられがちですが、これらは明確に区別されるべき別の概念です。

フルタイム=残業ありではない

「フルタイムだから残業があって当たり前」というわけではありません。フルタイムとは、あくまで基本となる所定の労働時間(法定労働時間の範囲内)をきっちり働くことを指します。

そのため、基本の「1日8時間・週40時間」を超えて働いた時間については、すべて「残業(時間外労働)」としてカウントされます。

バイト・パートでも残業代は支払われる?

もちろん、アルバイトやパートのスタッフであっても、法律で定められた労働時間をオーバーして働いた場合には、当然ながら残業代(割増賃金)が支給されなければなりません。フルタイム勤務かどうかにかかわらず、実際の労働時間が基準を上回っていれば支払いの対象となります。

フルタイムで働く前に確認しておきたいこと

フルタイムの仕事を探したり、そうした働き方を選んだりする際には、単に勤務時間の長さだけでなく、労働環境や条件の全体像を事前にしっかりとチェックしておくことが大切です。

  • 実働時間と休憩時間の配分
  • 1週間あたりの出勤日数
  • 残業が発生する頻度や有無
  • 社会保険の加入条件

とりわけ、パートやアルバイトでフルタイム並みに長く働く場合は、社会保険(健康保険や厚生年金など)の加入義務が発生することが多いため、事前に会社の担当者へ必ず確認しておくことをおすすめします。

まとめ

「フルタイム」という表現自体には、法律による厳密な定義はありません。しかし、一般的には「1日8時間・週40時間」前後を目安とする働き方を指します。

この言葉は正社員だけのものではなく、アルバイトやパートといった雇用形態であっても、勤務時間が長ければ十分にフルタイムとして扱われます。

大切なのは「フルタイム=雇用形態」と結びつけるのではなく、「働く時間の長さ」を表す言葉であると認識することです。仕組みを正しく理解した上で、ご自身のライフスタイルに最適な働き方を選んでみてください。

ディスクレーマー

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執筆者

大学卒業後、金融機関にてリテール業務・法人融資業務などを経験。現在は金融・ライフスタイル領域を中心に年間1,000記事以上の記事執筆や数百万PVの金融系メディアのディレクションも行っている。

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